ワークフロー設計

    ワークフロー設計


    記事の要約

    運用設計』の流れに沿って、ワークフローを設計します。
    今回はシステムごとにワークフローを作成するため、ワークフローは合計で2つ必要となります。
    ※iDoperationを導入するタイミングで現在の運用を変更する場合や、現在利用時の申請を行っていない場合は、『現在の運用確認』の項目に沿って変更後の運用を検討してください。

    勤怠システム用のワークフロー設計

    ワークフローの設計で必要なのは、ユーザの役割を決定する事、申請・報告のルールを決定する事です。

    ユーザの役割を決定する

    ユーザの役割は現在の運用で明確に決まっているので、それぞれ以下のようになります。

    No

    役割

    対象

    1

    利用者

    IT管理部の一般社員、保守ベンダA、保守ベンダB

    2

    申請者

    IT管理部の一般社員

    3

    申請承認者

    1段目:IT管理部の一般社員
    2段目:IT管理部の管理職

    4

    報告者

    申請者

    5

    報告承認者

    1段目:IT管理部の一般社員
    2段目:IT管理部の管理職

    ワークフローの設定内容を決定する

    次に、ワークフローの設定内容について、それぞれの設定を検討し、決定します。
    今回は以下のように設定します。

    No

    項目名

    設定値

    設定理由

    1

    ワークフロー名

    勤怠システムワークフロー

    -

    2

    申請対象ターゲットグループ

    勤怠システムのサーバの所属グループ

    このワークフローで申請対象となるサーバを指定できるようにするため

    3

    アカウントの絞り込み

    アカウントを絞り込まない

    現在の運用上取り決めがなく、制限をしていないため

    4

    Active Directoryローカル ログインの許可

    許可しない

    Active Directoryサーバ自体は勤怠システムの管理ではないため

    5貸出アカウントのパスワード参照の許可
    許可しない
    勤怠システムのサーバにオートログインが行えないサーバがないため

    6

    緊急申請の許可

    許可する

    通常の申請は前日までに申請が必要であり、緊急の利用を可能とするため

    7

    緊急申請の最大申請期間

    無期限

    緊急申請時の利用期間が不明のため

    8

    自己承認の許可

    (申請承認時)

    許可しない

    申請承認は申請者以外の一般社員に実施してもらう必要があるため

    9

    申請受付開始日

    無期限

    現在の運用上取り決めがないため

    10

    最大貸出日数

    30日間

    現在の運用上取り決めがないが、長期の申請を防止するため

    11

    アカウント貸出方法

    個別貸出

    現在の運用では使用するアカウントを指定して申請しているため

    12

    報告申請の有無

    あり

    報告が必須なため

    13

    報告スキップの許可

    許可しない

    報告が必須なため

    14

    自己承認の許可

    (報告承認時)

    許可しない

    報告承認は申請者以外の一般社員に実施してもらう必要があるため

    会計システム用のワークフロー設計

    会計システムのワークフローを検討します。『勤怠システム用のワークフロー設計』と同様に申請対象およびフローに関係するユーザの整理をした結果を以下の表に示します。

    勤怠システムと異なり、サーバへのアクセス時にドメインアカウントを使用するので、申請対象サーバにActive Directoryサーバも含まれます。

    No

    役割

    対象ユーザ

    利用者

    IT管理部の一般社員、保守ベンダA、保守ベンダC

    申請者

    IT管理部の一般社員

    申請承認者

    1段目:IT管理部の一般社員
    2段目:IT管理部の管理職

    報告者

    申請者

    報告承認者

    1段目:IT管理部の一般社員
    2段目:IT管理部の管理職

    ワークフローの各設定についてはワークフロー名、申請対象ターゲットグループ以外に各システムで差異がないので同様の設定とします。ワークフロー名は「会計システムワークフロー」、申請対象ターゲットグループは「会計システムのサーバの所属グループ」とします。


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